『短期の悲観　　長期の楽観』

・これからの会社の在り方とは？

持続可能な経済と投資に必要な要件として「変化への対応力」を企業が持ち合わしている事である。

具体的には、顧客から要求される製品要求・サービスというものを常に努力して改善させてゆく企業であると思う。

経営の在り方、マネジメントの仕方も常に、それに併せて改善してゆくべきと思われる。

「変化への対応力」をもって、それをビジネスチャンスとして仕事の提案力を高め、具体的に相互の利益数値の見える化を示し、仕事の付加価値を上げてゆく事が求められてゆく。

企業（人）がことに処する上で大切なことは、目の前のことは悲観的なほど堅実に手を打っていく。

しかし、未来に対しては腹の底から大きな楽観を持てるよう常に心を調え、物事を大局に捉えるようにする。

この組み合わせを大切にしないと、社員各々の生き方も会社を取り巻く企業・ひいては社会も活力が湧いてこない。

「短期の悲観、長期の楽観」、これが事を成すにあたって大事な考え方であると思います。

今の企業は、短期的には抵抗の少ない道を選び、易きに流れ、それだから当然、長期的には素直に楽観できない。

将来に対して自虐的な悲観論に陥ってしまい、企業の活力衰退に及んでいると思います。

今こそ、企業は「心機一転」するべきではないだろうか。

・働き方・経営の在り方とは？

現在は、コロナ収束後もオンライン上で完結することを好む人が増えると予測できる。

変化への対応が早く、柔軟性がある企業に魅力を見出されてゆく。

短期的な利益は重要ではあるが、それは経済のサイクルによって変わってくる。

コロナ禍を経験した教訓から、長期的なビジョン（多柱化経営）に立って積み重ねてゆく事で厳しい時でも立ち直ってゆける。

社会の変化に対して、社員一人ひとりがどの様な役割で会社に貢献できるのか

社員一人ひとりの目的・目標の達成に向けて、会社がどの様にシンクロできるのか

しっかりと向き合ってゆかねばならないリスタート地点（根っこ）である。

・変化・持続性・働き方改革

大きな社会価値の変化についてゆく事を大事に考え、経済変化、社会変化、世代交代と次に訪れるどの様な危機に対しても復元力があり、次の変化に移行できるビジョンを明確化すべきである。

・・・その為に考慮すべきは・・・

＊デジタルシフト（オンライン化・デジタル化によるリモートワーク）を進めることで時間効率のアップ、経費の削減（交通費など）、その人に何ができるかが問われるようになります。

例えば、

会議中に発言しない人たちの存在意義がなくなり、各々与えられた役割をこなし、意見を表明する人が増え、目標達成に向けた個々の貢献度が高くなります。

新しい仕組みや価値観を創造につなげ、変化をチャンスに変える対応力が社員一人ひとりと組織に求められてくる。

リモートワークによってどこでも仕事ができるようになり、働き方改革にもつなげられ、危機管理においても早い判断と対応に効果が見出せるようになる。

変化に対応する「覚悟」が経営者・各上席者に求められている。

笠原玄一郎代表取締役: ・公益社団法人　日本医業経営コンサルタント協会
　認定登録　医業経営コンサルタント
・BCP(事業継続政策)研究会所属
・病院組織改革研究会所属
・働き方改革改善
・増患及び集患に伴うマーケテイング分析
・診療圏、患者分析（用地診断・科目選定・用地開発）
・開業、法人化に伴うマネージメント
・施設建設に伴うマネージメント
・歯科経営（自費収入強化・訪問歯科推進・開業支援マーケテイング）

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